ホテル・リゾート・旅館の経営者、総支配人の方へ

料理長のこだわりを守ったまま、
F&Bの利益率を変える。

年間の仕入れ費用の適正化と、グループ統合購買を伴走支援します。

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こんなお悩み、ありませんか?

料飲部門の現場で、実際によくご相談いただくお悩みです。

ビュッフェ原価が高騰している

クオリティを落とすと口コミ評価に響きます

原価管理がブラックボックス

仕入交渉が料理長任せになっています

メニュー開発のノウハウが不足

品数を増やす以外の打ち手が見えません

廃棄・ロスが原価を圧迫

並べた量がそのまま原価になっています

館ごとに業者がバラバラ

規模のメリットを交渉に使えていません

M&A後のF&B統合が進まない

購買と商品の統合に手が回りません

厨房の人手不足が限界

オペレーションの見直しが追いつきません

宴会・レストランまで手が回らない

朝食以外の改善が後回しになっています

実績

※「代表者の実務実績」は、FRL代表者が前職において実務責任者として担当した取り組みの成果です。同じ実務者がFRLでの支援を直接担当します。

FRLでしかできないこと

全館の仕入れ責任者とバイキング開発、その両方を担ってきた実務者だからできることです。

ビュッフェを構成から再設計します

品数を絞り、記憶に残る一品へ原価を集中させます

全館の仕入れを束ねます

規格を統一し、使用量の大きい品目から集中購買へ

メーカー・問屋と直接交渉します

年間数量を示し、条件そのものを組み替えます

料理長と対立せずに進めます

交渉や事務を引き取り、調理に集中できる形にします

廃棄を数字で可視化します

どの料理がいつ余るかを記録し、仕込み量を最適化します

レストラン・宴会も設計します

朝食だけでなく、料飲部門全体の収益を見ます

M&A後の統合を主導します

商品・購買部門のPMI実務を経験しています

厨房オペレーションを整えます

限られた人員で回る仕込みと提供体制に落とし込みます

物流・発注の仕組みを作ります

発注システムや物流センターの立ち上げ経験があります

地域食材と両立させます

汎用品でコストを抑え、その余力を土地の食材へ回します

代表メッセージ

「料理長の誇りを守りながら、
数字も守る。両方できると考えています。」

ホテルチェーンで全館の食材仕入れ責任者を務め、同時にバイキングメニューの開発も担ってきました。

料飲部門の改善が進まない理由の多くは、コストと現場の対立にあります。外部から数字だけを押し付けても、現場は動きません。

私たちは交渉や事務作業を引き取り、料理長が調理と商品価値の向上に集中できる状態をつくることから始めます。

合同会社Food Result Lab
坂見 謙行 洪 振豪

よくあるご質問

ホテル・旅館の利益改善とは、具体的に何をするのでしょうか?

ホテル・旅館の利益改善では、売上だけを見るのではなく、朝食・夕食・バイキング・レストランなどの料飲部門における原価・仕入れ・メニュー・商品構成・購買条件などを総合的に見直します。

現状を確認し、どこに利益改善の余地があるのかを整理したうえで、優先順位をつけて改善します。

朝食・バイキングの原価を改善するには、何を見直しますか?

食材単価だけではなく、メニュー構成・使用量・食材規格・歩留まり・ロス・提供方法・仕入れ条件などを確認します。

単純に品数や品質を落とすのではなく、お客様の満足度を維持しながら、利益を改善できる商品構成を検討します。

仕入れ価格を見直す場合、今の問屋を変更する必要がありますか?

必ずしも変更する必要はありません。

まず現在の仕入れ条件を確認し、既存取引先との条件改善が可能かを検討します。

必要に応じて他社との比較も行い、価格だけではなく、品質・安定供給・物流などを含めて判断します。

朝食・夕食・バイキングのメニュー改善もできますか?

はい、可能です。

メニュー開発では、お客様の満足度だけでなく、原価・調理工程・提供オペレーション・仕入れ条件・利益性まで考慮します。

既存メニューについても、残すもの・改善するもの・変更するものを整理し、必要な部分から改善します。

何を相談すればいいのか整理できていなくても大丈夫ですか?

はい、問題ありません。

  • 「朝食の原価が高い」
  • 「バイキングの廃棄が多い」
  • 「仕入れ価格を見直したい」
  • 「料理の利益が残らない」

など、課題が完全に整理されていない段階でも構いません。まず現状をお聞きし、どこから改善するべきなのかを整理するところから始めます。

貴館のF&B、どこに改善余地があるか。

仕入れ条件やビュッフェ構成を確認するだけでも、
改善のヒントが見つかることがあります。ご相談は無料です。

費用・契約形態は、支援範囲をお伺いしたうえで個別にご提示します。
お伺いした情報は守秘義務のもとで取り扱い、事例公開は貴社の同意がある場合に限ります。
改善効果は企業・店舗の状況により異なり、数値をお約束するものではありません。ご相談・診断段階では費用は発生しません。

お電話でのご相談:070-8479-6805(平日 9:00-18:00)

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